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第1章 コーダをめぐる背景




 

1.複数の文化にふれて育つ子どもとコーダ




 

 この節では、文化習得期に子どもという立場で複数の文化を吸収していく子どもたちの文化体験に注目し、その延長上に、聞こえない親を持つ聞こえる子どもたちを位置づける。

 本論に入る前に、まず、「文化」の定義について考えたい。近年では、文化を「芸術的に洗練された表象」としてのみ捉えるのはなく、より生活に根ざした、文化人類学的、社会学的な意味での「文化」の定義も注目されるようになってきた。カルチュラル・スタディーズの理論的基礎を作るのに貢献したレイモンド・ウィリアムズ(Raymond Henry Williams 19211988)は、「文化」概念を整理する中で、社会学的な「文化」の定義として、文化を「生活のある特定のあり方の記述であり、それはたんに芸術や教育だけではなく、制度や日常の態度のなかにある一定の意味や価値を表現するもの」と捉えている(Williams [1961] 1965: 57[1]。この定義に従えば、文化は、人々の生活習慣、考え方、価値観、行動様式、そしてそれらを体現したモノなど、ありとあらゆるものを指すことができる。しかし、一方で、文化人類学においては、こうした広い文化の定義では、実際の具体的な事例に必ずしも有意義な視点を提供できないことも指摘されてきた[2]。そして、何に注目して「文化」を考えるかは、それぞれの研究者の関心の持ち方によって違うということも認識されるようになってきた[3]。この論文では、こうした「文化」の議論をふまえ、「文化」を「その社会の人々の間で共有されている意味体系」と捉えることにする[4]。文化は、その社会の人々との相互行為を通じて、個人の中に取り込まれ、その人がどのように物事を見たり感じたり行動したりするのかを方向づけている。

 人格形成期を複数の文化にまたがって育つ子どもたちの場合には、この文化が個人の内面に取り込まれるプロセスが、一つの文化の中だけで育った人の場合よりも複雑になる。『子供の異文化体験』を著した箕浦康子は、「異文化体験の本質は、認知や行動はホスト社会の文化的意味を担って動くのに、情動は母文化の文化的意味に沿って動くなど、認知・行動・情動の間にズレが生じることに」あると述べている(箕浦 [1984] 2003: 278)。そして、こうした異文化体験は、大人が経験する場合と子どもが経験する場合とでは異なることに注目している。箕浦によれば、子どもたちが文化を身に付けていく過程には、特に意味空間が作られやすい感受期(a sensitive period)が存在する。家族以外の人間関係――特に同年代との対人関係――を律している文化的意味が自己に内面化され、情動にも影響を与えるようになるのは、9歳から14~15歳であるという(箕浦 [1984] 2003: 283-6, 319)。感受期以降、つまり、ある程度大人になってから別の文化に触れた人の場合には、既にそれまで接した文化の意味体系やそれに関わる認知や評価の枠組ができあがっているため、異なる文化の知識に基づいて行動することはできても、感情の動きまでその文化の人に同一化することは難しい。しかし、感受期以前の子どもたちは、まだそうした枠組が固まっておらず、新しい文化も柔軟に受け入れる。つまり、「表立った抵抗感なしに、周囲の人がやっている行動をまね」、感情の持ち方においても二つ目の文化の影響を受けるのである(箕浦 [1984] 2003: 284)。この点が、子どもの異文化体験と、大人の異文化体験のメカニズムが変わってくる要素となっている。

箕浦はまた、その調査分析を通して、文化的意味の伝達には言葉が大きな役割を果たしており、その文化的意味を身につけた人々との対人交渉が不可欠な要素となっていることを明らかにした。特に、対人関係に関する意味空間の構築には、家庭よりも同年代集団の影響が大きく働いているとの箕浦の指摘は、子どもの社会化を促す存在として親ばかりが過大視されてきたそれまでの研究を見直すものであった。


日本社会において、人格形成期に複数の文化にふれて育つこうした子どもたちが顕在化したのは、ここ40年ほどのことである。それは、1960年代高度経済成長に伴って日本企業の海外駐在員が増え、現地の学校で教育を受けて帰国したその子弟たちが、日本人でありながら日本人らしくない「帰国子女」という集団として認知されたことに遡る。日本以外の文化を身につけたこうした子どもたちは、まず、学校という教育現場で、問題を起こす存在として発見された。当初「帰国子女」の特徴として着目されたのは、日本語能力の不足、生活習慣の違い、集団活動への不慣れ、自己主張の強さなどであり、これらは適応教育によって矯正されるべき欠点と捉えられた(渋谷 2001: 47-50)。そのため、「帰国子女」教育では、より日本人らしくなることを目指して、しばしば「外国剥がし」とも呼ばれる同化圧力がかけられたという(渋谷 2001: 49)しかし、その後、「帰国子女」の親たちが社会に対して積極的に働きかけていったということもあって、こうした「帰国子女」は疎まれる存在というよりは救済すべき対象と捉えられるようになり、さらに、その外国語能力や国際感覚、自己表現力を肯定的に評価される存在へと変わっていった(渋谷 2001: 51-3)。そして、国際結婚した両親を持つ混血の子どもや、中国帰国者やインドシナ難民の子どもが増えてきた日本の学校では、「「生まれ(血)と育ち(土)のズレ」の問題が徐々に意識されるようになった(関口 2003: 24)。そして、文化的多様性を称揚する80年代後半の風潮を受けて、それまでは見過ごされることの多かった在日韓国・朝鮮人の子どもの文化的背景についても取り上げられる機会が増えた。出入国管理法が改正された1990年代初頭には大量の外国人労働者が日本に押し寄せたが、特に日系ブラジル人などは家族を伴った来日が多く、地域によってはこうしたニューカマーの子どもたちの爆発的な増加が見られた。


人やモノの地球規模での移動がますます頻繁になってきている今日では、人々の文化体験も以前よりさらに複雑になっている。異文化間教育学では、成長期のかなりの部分を2つ以上の文化にふれて育つ子どもたちを指して、「CCKCross-Cultural Kid)」という概念が使われるようになってきている。「CCK」への注目は、こうした現在の文化状況を反映したものであるといえるだろう。人々が生涯のほとんどを同じ文化環境の中で過ごしていた時代には、その社会で物事がどのように行なわれるかについての明確な理解があり、「我々」と「他者」の区別も明白で、人々の帰属意識も強かった。しかし、人やモノの移動が頻繁になってきている今日では、文化の境界はかつてのようにはっきりとしたものではなくなっている。文化と文化は混ざり合い、移動する人々も移動しない人々も多様な文化に晒されるようになっていて、「我々」は誰なのか、自分はどこに属するのかも曖昧になりつつある。一部の研究者の間では、こうした状況が進めば、いずれは、移動するライフスタイルの中で複数の文化にふれて育つ「CCK」こそが規範になっていくと考えられている[5]。そうした社会においては、「異文化」という概念すら、意味を持たないものになるだろう。

日本では、実際には「CCK」が増えているものの、まだ「CCK」は特別な人とみなされる段階にある。多様化が進んでいるとはいえ、一般の人にとっては、ナショナリティを前提とした文化の境界はまだ強固なものとしてイメージされている。そして、「日本」と異なるものを「異文化」とみなす視点もまだ効力を持っている。以下では、この分野に関わる研究のいくつかを紹介しながら、日本国内の「異文化」を語る際に留意すべき点を挙げていく。

 まず注目したいのは、「異文化」を担っているとされるそれぞれのマイノリティは、日本社会において異なる評価を得ているという点である。今日の日本社会では、文化的多様性は基本的に「良いもの」として語られるようになってきているが、より掘り下げてみれば、実は、肯定的に見られるマイノリティと否定的に見られるマイノリティが存在している。在日日系ブラジル人のアイデンティティ形成を研究した関口知子は、「異文化を身につける」といっても、帰国子女や日系アメリカ人が高く評価される一方で、日系ブラジル人や中国帰国者は低く見られるというように、「文化の不平等性」があることを指摘している。関口は、こうした「文化の不平等性」にはその集団の社会的経済的影響力が大きく働いていると強調する(関口 2003: 82-103)。日系ブラジル人の場合は、本国でいかに高い職についていようとも、日本に来れば、主に製造業現場で働く「外国人労働者」という括りで見られてしまう。一方、帰国子女の親は、高い能力を持って国際市場で活躍する国際エリートのイメージで思い描かれ、現に、日本社会において強い発言力を持っている。それは、日本社会における子どもの居場所にも反映される。帰国子女の場合には、親が政府に働きかけて教育機関に帰国子女枠を作るなど、帰国子女の状況に合った特別待遇制度を作ってきた。日系ブラジル人や中国帰国者の場合には、親はそのような働きかけができうる立場になく、子どもが学力で成果をあげにくい状況が教育現場で認識されても、具体的な解決策のないまま放置されてしまう傾向にある(岩田・石井 1998: 168)。「異文化」を論じる際に、従来のように国や民族を前提とした「「日本」との違い」に偏って注目するのではなく、日本社会におけるその集団の経済的地位や社会関係をも視野に入れていくことは、グローバル化の進む今日において、ますます重要になってくると思われる。

 

 次に考えたいのは、日本社会においては、マイノリティの外見や名前や言語能力が、同化/異化への期待と結びついているという点である。すなわち、外見や名前、日本語の発音などが「日本人」に近ければ近いほど、行動様式や人間関係においても、「日本人らしく」振舞うことを暗黙のうちに期待される。その一方で、白人や非アジア系など、外見が明らかに「日本人」と異なる場合には、たとえ日本で生まれ育った人の場合であっても、「ガイジン」というラベルをつけられる。こうした表面上の「日本人らしさ」と同化圧力の強さの関係がかなり鮮やかに現れる一つの事例として、日系ブラジル人のケースがある。同じ「日系ブラジル人」と分類される人々の中でも、「混血」か「純血」か、世代的にどれほど日本に近いかなどによって、日本社会への溶け込み方が変わってくるのである。少し長くなるが、前述の関口の記述を引用したい。

  

二世の多くは二重国籍であり、親も比較的最近ブラジルに渡った新一世として、他の「ブラジル人化してしまった日系人」とは差異化された「日本人」意識と、日本で使える言語文化能力、「日本人の血」、「日本人の顔」、「日本人の名前」をもつ。これらは、日本社会で、マジョリティ日本人への仲間入りを可能にする言語文化資本であり、ライフチャンス拡大を意図した一世家族の生活ストラテジーとして最大限利用されうる。さらに、顔も名前も変わらぬ「純血」の子どもには、かつての帰国子女たちに対するのと同様、早く「普通の日本人になる」ことが暗黙に期待される。学校の先生も、かれらを「ブラジルからの日本人帰国子女」として認識し、教師の配慮として「ブラジル出身」であることを公にしないことも多い。このように、二世の子どもたちの場合は、「普通の日本人」への完全同化、モノリンガル化・モノカルチュラル化への動機づけが自他ともに強くなりやすい。(関口 2003: 196-7

 

 この記述でも示されているように、日本社会で低く見られがちなマイノリティの場合には、見た目や名前が日本人的であるということは、マイノリティの受けている制約から抜け出すためのプラスの要素として捉えられている。そのため、本人も「普通の日本人」として見られるようになることに肯定的で、自分の身につけているもう一方の言語や文化を維持したり深めたりする方向にはあまり力を注がない。そのようにして日本語と日本文化の習得のみが進み、結果としてモノリンガル化・モノカルチュラル化していく。

 「異文化」を論じる時に考えたい3番目の点は、文化的アイデンティティと言語の関係である。従来の比較文学研究や比較文化研究においては、言語は文化の核にある存在とみなされることが多かった。確かに言語の重要性は誰もが認めるところであろう。しかし、現実に人々の文化的アイデンティティを作っている要素は、言語だけに限らない。実際には、外見や歴史の共有、多数派に対するコンプレックスなども、文化的アイデンティティを形成する要素として働いている。そうした傾向は特に、歴史が古く言語面での同化がかなり進んだマイノリティのケースに顕著である。たとえば、スコットランドとイギリスの関係を考えてみたい。スコットランドは、1707年に「グレート・ブリテン王国」の名の下にイングランドに合併されて以降、言語面においてイギリスへの同化が進み、ケルト語に属するスコットランド・ゲール語を話す人は極端なまでに減ってしまった。アイルランドやウェールズでは、19~20世紀のナショナリズムの中で、それぞれの地域のゲール語を復興する動きも出てきているが、スコットランド・ゲール語はもはや衰退の一途をたどっている(小林 2001: 209-10)。それにもかかわらず、イングランドに対するスコットランドのナショナリズムは今なお強い。1999年には、地方分権を掲げるブレア政権下で、スコットランド独自の議会も作られている。こうしたスコットランドのナショナリズムを支えているのは、スコットランドとイギリスの経済格差に基づくスコットランド側の鬱屈した感情であると言われている(小林 2001: 211)。そして、スコットランドをアピールする際には、言語よりも、スコットランドの歴史や美しい自然、素朴なスコットランド人気質などが持ち出されている[6]

 このように、文化的アイデンティティを立ち上げる時に言語が主要な位置を占めないのは、日本国内の若い在日マイノリティのケースについても当てはまる。主に第三世代にあたる若い在日韓国・朝鮮人への聞き取り調査をまとめた福岡らの研究(福岡・辻山 1991a; 福岡・辻山 1991b; 福岡 1993によれば、こうした若い世代の大半は日本で育ち、民族学校に通うか自分で韓国語(朝鮮語[7])を学んだ人以外は日本語のみを話すモノリンガルとして育っている。そのため、言語の使用は文化的アインデンティティを定める中心的な要素にはなっていない。むしろ、国籍を韓国・朝鮮のままにするか日本国籍に変えるかといった帰化の問題、周囲との人間関係において在日であることを公にするかどうか(本名を使用するか通名を使用するかなどを含む)というカミングアウトの問題、韓国・朝鮮の慣習にならった結婚をするか日本人との結婚をするかといった結婚観の問題などが、大きな参照点となっている。

 マイノリティの言語的同化が進んでいるこうした状況では、マイノリティがマイノリティ言語を話すことを期待するまなざしもまた、抑圧となってしまう危険がある。在日、沖縄、アイヌといった視点から日本のマイノリティ文学を研究する李建志は、日本近代から今日に至るまでの三世代分の年月の経過がマイノリティ・コミュニティにもたらした言語変容に目を向ける。すなわち、朝鮮語、沖縄言葉[8]、アイヌ語といった「現地語[9]」は、第一世代においては母語の位置を占めていたが、第二世代になると、「生活言語は「現地語」、学校や職場では日本語」という言語使用状況になり、さらに第三世代になると、ほとんどが日本語ネイティブとなっていった。李建志は、マイノリティを「マイノリティ言語」や「マイノリティ文化」といった分野に囲い込み、特殊化したりロマンチシズムを投影したりすることもまた、逆の抑圧として働くと指摘する。そして、第三世代のマイノリティは親から日本語を話しかけられて育っていることに注意を促し、次のように書いている。

 

母に学んだ言葉を否定する権利など誰にもないではないか。その言葉がかりに帝国主義的に押しつけられたものだとしても、それは変わらない。「沖縄」の人に沖縄言葉をしゃべることを要求するのは、「沖縄」の人に標準語をしゃべることを強要したのと同じ意味で「暴力」だといえよう。それは勝手な思い入れであり、そんなものを投影される側はいい迷惑だろう。「アイヌ」も全く同じだ。「アイヌ」にアイヌ語を要求するのは、「アイヌ」に日本語を要求したときと同じ「暴力」でしかない。(李 2005: 8

 

 李建志のこの記述は、文化的多様性が称揚される今日においては、マイノリティがマイノリティの言語や文化を体現することを期待する風潮があることを鋭く批判するものである。多数派に属する人にしてみれば、それは、近代日本以降、マイノリティに同化を強いてきたことへの反省に立つ態度であろう。しかし、実際に複数の文化にまたがって生きている人々の状況や感情を無視して作動するならば、マイノリティの異化を称揚することも、逆の抑圧になってしまう危険があるのである。

 

 では、今までに論じてきたこうした三つの点、すなわち、1)マイノリティ文化の見られ方はそのマイノリティの社会的経済的地位と結びついていること、2)見た目や名前といった表面的なところが日本人的であればあるほど、振舞いや人間関係においても「普通の日本人」となることへの圧力が内外から強く働くこと、3)文化的アイデンティティは必ずしも言語を中心に形成されるのではなく、言語的同化が進んだマイノリティの場合には、「マイノリティ言語」や「マイノリティ文化」への囲い込みも逆の抑圧となりうること、に照らすと、本論文が取り上げるコーダはどのような存在であるのだろうか。

言うまでもなく、「コーダ」は、聞こえないことが「少数派文化」として認知されたことを受けて出てきた概念である。聞こえない人は、それ以前にも、ろう学校やろう者コミュニティなどを通して、同じ立場の者同士で集まることが多かった。しかし、その子どもであるコーダのほとんどは、聞こえる人の世界にバラバラに散って生活し、普通の人として聴者[10]に同化する傾向にあった。聞こえない親の側にも、「聴覚障害者は健聴者よりも下」という意識が強く働いており、コーダが聴者に同化することを奨励していた。こうした同化は、手話を言語と捉える認識がない状況では、より強く働いていたといえる。そのような状況では、聞こえない人は「障害者」というマイナスに見られるマイノリティであり、社会的経済的にも低い立場に置かれた。聞こえる身体を持つ「健常者」であるコーダは、音声言語の世界につながることで、そのマイノリティの世界を抜け出すことを当然視されてきたわけである。「文化の違い」が国やエスニシティの違いを前提に解釈されてきた状況では、日本人の外見と名前を持つコーダの大半は、二つの文化を持っている存在だとは思われず、コーダ自身も、多くの場合、そのような意識を持たなかった。

しかし、手話を言語と捉え、それに基づく文化があるとする「ろう文化」の思想は、こうした状況を変えた。身体的には聞こえながら言語的文化的には聞こえない親の影響を強く受けるコーダこそ身体を基準としたそれまでの分類方法を見直し、「ろう文化」とは何かを説明する鍵になるのでは、と考えられた面もある。実際、文化的背景という点では、コーダはたいていの聞こえない人よりも「ろう文化」に馴染んでいると言われている。聴覚障害児の9割は聞こえる親から生まれ、聞こえる人の世界に順応するように育てられるが、このような子どもたちは、子ども時代に聞こえない大人と接する機会はあまりない。それに対して、コーダの多くは、親の付き合いを通して、小さい頃からろう社会を目にしているのである。

こうした「ろう文化」の考え方が広まるにしたがって、コーダの人々は次第に、「微妙な」文化的アイデンティティを持つに至ってきている。「微妙な」というのは、実は、コーダの人自身、自分は「ろう文化」の何を継承しているのか、それほどはっきり認識できていないからである。たとえば、コーダの言語状況について考えてみたい。在日韓国・朝鮮人との類似で言えば、コーダの置かれている言語状況は、第二世代か第三世代に近い[11]。聞こえない親が聞こえるコーダに対しても手話を使う場合には、家での生活言語は手話中心で、学校や仕事では日本語を使うという第二世代的な状況になる。しかし、聞こえない親の中には自らも日本語と手話が混在している人もおり、また、手話が堪能であっても聞こえる子どもに対してはわざわざ日本語を多く使おうとする人もいる。そのような場合には、コーダは自分の手話のスキルにあまり自信を持てない第三世代的な状況になる。また、文化の面でも、コーダの置かれている状況は曖昧である。この節の冒頭で紹介した箕浦の研究との関連で言えば、コーダはその人格形成期に学校などの場で聞こえる同年代の子供集団の影響も強く受けており、認知・行動・情動の面で、ろう者的な部分と聴者的な部分を無意識のうちに合わせ持っている。自分の感じ方や当たり前と思っていることのどこがろう者的でどこが聴者的なのかは、その後、ろう者コミュニティや聴者の世界でのやりとりをかなり経験してからでないとなかなか整理されない。このように、コーダは言語面でも文化面でもかなりハイブリッドになっており、「バイリンガル」「バイカルチュラル」とは言っても、見た目や民族の違いといったわかりやすい説明で裏打ちされない、あやふやな文化的アイデンティティなのである。しかし、社会における手話イメージの向上に伴って、世間では、「親が聞こえないならコーダも手話が堪能であるに違いない」という先入観が強く働くようになってきている。それは、コーダの実状との間にずれを起こし、時にはある種の息苦しさを引き起こしている。このような意味において、コーダは、手話や「ろう文化」の社会的認知が進めば進むほど、「手話」や「ろう文化」への囲い込みを経験し、それにプレッシャーを感じることも増えてきている。


それでも、別の見方をすれば、コーダのこうした状況は、複数の文化にふれて育つ子どもたちが今日直面している問題の典型であるとも言える。最近になって「CCKCross-Cultural Kid)」という言葉で表されるようになった子どもたちの現状は、以前よりもはるかに複雑になっている。グローバル化が進み、国境を越えた人の移動がより頻繁かつ簡単になった今、子ども達の文化背景も、見た目や民族の違いなどだけでは説明しきれなくなっている。両親の国に一度も住むことなく、いくつかの国を転々として暮らしてきた子ども。あるいは、帰国を希望しつつもホスト国での滞在を長期化させている両親の元で、どちらの国の教育も半端にしか受けられず、将来的な見通しをつけにくくなってしまった子ども。そのような子どもも急速に増えている。人格形成期をいくつかの文化環境を行き来して育つこうした人々の体験は、その親が体験したものとも異なってしまう。自分は何者なのか。自分はどこに属しているのか。こうした悩みがこの人々についてまわる。もちろん、この人々が接したそれぞれの文化の要素は、彼らの体験の中に組み込まれているのだが、彼らはその文化の中でのみ育ったモノカルチュラルな人々と自分を同一視することができない。この人々が「自分はここに所属している」という気持ちを持てるのは、自分と同じように複数の文化の間で育った人たちと一緒にいる時であるという[12]。しかし、複数文化に触れて育った人たちと一緒にいることで安らぎは見出せても、この人たちの間でも、それぞれが経験してきたことは互いに異なっており、すべてにおいて共感するということは難しい。


コーダは、必ずしも国際的な移動をしていないという点では、他の「CCK」と異なっている[13]。日本人の両親を持ち日本で育ったコーダは、ナショナル・アイデンティティにおいては、「日本人」と答えることに揺らぎはないだろう。しかし、ろうと聴を軸とした文化的アイデンティティに関しては、多少揺らぐところを持つコーダも多い。自分は聞こえない人ではないが、聞こえる親を持つ聞こえる人とも違う局面も存在するからである。筆者がコーダに対して行ったアンケートの自由記述では、「自分の生活の一部が聴障者(聴覚障害者)でもあり健聴者でもある」とか、自分は「健聴者で育った健聴者とはどこか異なる気がします」といった表現も見られた[14]。これらは、一般の聞こえる人と自分を完全には重ね合わせることができないコーダの思いを、端的に表している。その一方で、一口に「コーダ」とは言っても、コーダ一人ひとりが育ってきた環境や親との関係はそれぞれに違うことも自覚されている[15]。コーダのこのような側面は、やはり他の「CCK」と通じるものがあると言えるだろう。

コーダを含めた「CCK」の体験は、文化が自明なものとしてあるのではなく、人々との対話を通して個人の中に獲得されていくものであることを如実に示している。そして、コーダの事例は、そうした体験をもたらす文化接触は必ずしも地理的な移動や民族的な違いを背景とするのではなく、聞こえないという身体性によってももたらされうるということを、私たちに気づかせてくれるのである。



[1] 引用にあたっては、グレアム・ターナー『カルチュラル・スタディーズ入門』(作品社、1999年)、75ページに載せられている、毛利嘉孝の訳を引用した。

[2] 後述する箕浦康子は、「文化」をどう見るかに関する文化人類学者の間の議論を整理してまとめている(箕浦 [1984] 2003: 41-5;箕浦 1990:11-55)。

[3] 文化人類学者としてアメリカのコーダ研究を進めたポール・プレストンも、この点に関しては慎重で、自らの「文化」の考え方は、次の4つの点を含んでいると明示している。その4つとは、(1)文化は共通の考え方や行動のシステムである、(2)文化はそれぞれ別々のものである、(3)文化は学習されるものである、(4)文化は個人や社会の相互行為の鋳型となるものである、という点である(Preston 1994=2003: 27-8)。

[4] 筆者が「文化」をこのように捉えるのは、箕浦康子やルース・ヴァンリケン(Ruth Van Reken)の研究に負うところが大きい。

[5] CCK」に関する研究を行なっているルース・ヴァンリケン(Ruth Van Reken)のホームページでは、1984年にミシガン州立大学のテッド・ワード博士(Dr. Ted Ward)が、これからの時代において「CCK」は「典型的な人々(prototype citizens)」となると語ったことが紹介されているhttp://www.crossculturalkid.org/cck.htm20071113日閲覧)。

[6] これは、旅行ガイドブックなどのスコットランド紹介でもお馴染みの傾向である。NPO法人「日本スコットランド協会」のホームページでも、スコットランドを紹介するにあたって、自然や歴史、天然資源、スコットランド人の勇敢さ・勤勉さなどに言及しているhttp://www.d4.dion.ne.jp/~jpn-scot/20071113日閲覧)。

[7] 今日では、Koreanは一般に「韓国語」と呼ばれることが多いが、後述する李建志は、朝鮮半島で国が二つに分かれる以前から使われていた言語は「朝鮮語」と呼んでよいものであり、それは蔑称ではないとして、わざわざ「朝鮮語」という言葉を使用している。

[8] 「沖縄言葉」は、李建志が20056月に開催された日本比較文学会全国大会のシンポジウムで用いた表現である(李 2005)。

[9] 「現地語」という名称も、李建志が同シンポジウムで用いた表現であり、本論文でもそれに倣って使用する(李 2005: 10)。

[10] 序論の注4でも説明したように、「聴者」というのは、耳が聞こえ、音声言語文化を内面化している人々を指す。聞こえないことを文化として捉える立場では、標準―病理という分け方を前提とした「健聴者」という表現よりも、単に「聴者」という表現のほうが好まれる。

[11] もちろん、現実には、言語能力と世代はそこまできれいに対応しているわけではない。しかし、ここではわかりやすさを重視して、あえてシンプルな説明に留めている。

[12] ルース・ヴァンリケンのホームページより。http://www.crossculturalkid.org/cck.htm20071113日閲覧)。

[13] もちろん、中には、国際結婚した親を持つコーダや、エスニック・マイノリティの親を持つコーダなど、「CCK」のいくつかのタイプが重複している人もいる。

[14] 付帯資料『「コーダに関するアンケート」の中間報告』95ページ。

[15] 付帯資料『「コーダに関するアンケート」の中間報告』7475ページ。



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