３．「ろう文化」思想の流入とその後

　前節でも確認したように、手話に対する社会の人々の関心は、過去４０年でどんどん高まってきた。しかし、そうした関心の高まりは、ろう者の間で実際に使われている手話が広まることとは結びついてはこなかった。それは、手話というものが、音声言語を基準とした視点で解釈されることの限界でもあった。そもそも、音声コミュニケーションに慣れた聴者の多くは、音声を使わないで手や表情で表現するということ自体、特別なもののように感じてしまう。そのため、聴者は、身振りも指文字[1]も、日本語の文法に手話単語を埋め込んだ表現[2]も、手話としての文法を備えた正規の手話[3]も、見分けることができず、全部「手話」だと思ってしまうのである。さらには、聴者は、日本手話、アメリカ手話、イギリス手話といった各国の手話の区別もつけることができない。「手話はジェスチャーと同じ」「手話は万国共通」「手話には文法がない」といった誤解[4]は、聞こえる人のそうした傾向をよく表している。また、聴者は、手話というと手の動きばかりに集中し、顔の表情やうなずき方、身体の使い方などが手話の文法として機能していることを見落としてしまう（木村 1998: 36-43）。そのため、手話を学習した人が「手話」のつもりで使うあやふやな手の動きは、ろう者から見れば、文法の欠如した間違いの多い不可解な身振りにしかなっていないこともある。それは、手話を使う聞こえない人にとっては、理解の難しい、気を使うコミュニケーションになってしまっている[5]。しかし、ろう者の側では、聴者が「手話」で話すことがわからなくても、あえてそれを直そうとせず、表面的にうなずくということも恒常化してしまっている[6]。また、手話を教える時も、聞こえる人に対しては、わざわざ声をつけながら、日本語の順序に合わせて手話を出すような話し方に切り替わってしまう場合も多い。こうした様々な要因が重なって、多くの手話講習会や手話サークルでは、聞こえる人にとってやりやすい、日本語を話しながら手話単語を並べるという形が広まってきた。

　1995年に『現代思想』に掲載された「ろう文化宣言」という文章は、こうした状況に警鐘を鳴らすものであった。「ろう文化宣言」は、耳の聞こえないろう者を手話を使う言語的マイノリティとみなす「ろう文化」思想を紹介し、聴覚障害の有無による分類法と、手話言語を獲得しているかどうかによる分類は別であることを、はっきりと提示した。つまり、身体的に聞こえない人であることと、手話言語を習得していることとは、別の話であると主張し、手話言語を恒常的に使っている人のみを指して、「言語的マイノリティ」というラベルをつけたのである。

　ここで、この「ろう文化」という思想が生まれた背景について、若干の説明をしたい。「ろう文化」という考え方は、アメリカ的な価値観を色濃く持った思想であり、それが生まれた経緯も、アメリカの歴史的背景と切り離すことはできない。すなわち、1960年代後半に盛り上がった黒人の公民権運動が他のマイノリティにも普及していくプロセスと、手話が音声言語とは異なる独自の文法を持つ完全な言語であることが学術的に照明されていくプロセスが重なり、ろう者を言語的マイノリティと捉えてその権利や文化を主張する「ろう文化」の思想が花開いたのである。

　手話が言語であることを最も早くに主張したのは、当時、アメリカのギャローデット大学の教員を勤めていた言語学者ウィリアム・ストーキーである。ストーキーは、1960年に出版した『手話の構造』の中で、手話を、手型・手の位置・手の動きの３つの要素に着目して分析する方法を提示し、音声言語が音素の組み合わせによってさまざまに言葉を作り出しているように、手話もこれらの要素を組み合わせで言葉を生成していく言語構造を備えていることを明らかにした（Sacks 1989=1996: 122-4； 市田 1996: 239-40）。ストーキーのこうした研究は、音声言語を前提とした従来の言語研究のあり方を問い直し、1970年代以降、手話に魅力を感じて手話の構造を研究しようとする言語学者は増えた[7]。

一方、黒人の公民権運動は、次第に他のマイノリティをも目覚めさせ、1970年代には、アメリカ先住民が「レッド・パワー」を、次いでヒスパニック系アメリカ人が「ブラウン・パワー」を主張するようになった。そして、一部のろう者も、手話が言語であることが学問的に認められるようになってきたことを受け、この流れに乗じて「デフ・パワー」を唱えたのである。黒人が大文字の“Black”を用いて自らを表現したのに倣い、ろう者も大文字の“Deaf”を使って、自分の文化に誇りを持って生きる意志を示した（Solomon 1994=1996: 156）。民族や人種と違って、聞こえないことの多くは親から受け継ぐものではない。実際のところ、聞こえない人の90％は聞こえる親から生まれる。しかし、それまで社会で低く見られてきた属性を、自らのアイデンティティとして積極的に捉えなおすという点で、“Deaf”は少数民族に共通するものがあるとみなされた。

マイノリティの政治的な力が強いアメリカでは、映画やメディアにおけるろう者の正しい表現を求めた運動も早くから起きた。たとえば1979年に作られたハリウッド映画、『Voices』は、聞こえない主人公の役を演じたのが聴者の女優だったことから、ろう者コミュニティを中心にボイコット運動が展開された（Schuchman 1988: 79-80）。ろう俳優の存在を無視して聴者がろう者の役を演じるのは、白人が顔を黒く塗って黒人の役を演じるようなものだと、ろう者コミュニティは主張した（Schuchman 1988: 103）。この映画を製作した映画会社ＭＧＭは、ろう者の抗議を受けて、以後ろう者が登場する映画を作る際には、聞こえない役者を起用することを約束した（大森 [1994] 1995: 84-5）。さらに、1988年、聞こえない人のための大学であるギャローデット大学の学長選出をめぐって起こった運動は、アメリカ中にその「デフ・パワー」を印象づけた。これは、大学の理事会が次期学長に選出した人物がアメリカ手話や「ろう文化」をあまり知らない聴者であったため、ろう学生やろう者コミュニティがストライキやデモによって抗議し、それをとりやめさせた事件である。ギャローデット大学のあるワシントンＤＣにはアメリカ中からろう者が続々と集まり、「私にはまだ夢がある」[8]と書かれた横断幕を持ってホワイトハウスの前を練り歩く2500人ものデモ行進は、マスコミでも大きく取り上げられた（Sacks 1990=1996: 252; Solomon 1994=1996: 161）。「今こそろう者を学長に」というスローガンを受けて新たに学長に選ばれたギャローデット大学出身のキング・ジョーダン博士は、その就任演説で、「ろう者は聞くこと以外は何でもできる」という有名な言葉を残し、世界中のろう者に感銘を与えた（Sacks 1990=1996: 259）[9]。

こうしたろう者の文化的主張は、時には医療的な言説とぶつかる局面ももたらした。それを最もよく表しているのは、人工内耳装着手術をめぐる議論である。人工内耳とは、手術によって内耳に電極を埋め込み、内耳の聴神経を電気的に刺激することで、音の感覚を脳に伝えようとするものである。完全に聞こえる人と同じようにはならないが、音声獲得後に聴力を失った中途失聴者や難聴者には、ある程度役にたつものと歓迎されている。しかし、ろう者の側からは、こうした人工内耳は強い反発の対象となっている。人工内耳という技術は、「聞こえないこと」を否定し、聞こえない人の身体に機械を埋め込んでまで「聞こえる人」に近づけさせようとすることを意味するからである。いくら努力しても完全には「聞こえる人」になれないのに、人工内耳はそれをつけた人を「非ろう者」にしてしまう。その状況は、性転換手術になぞらえられることもある（Solomon 1994=1996: 171）。性転換手術を受けた人々は、転換前の性でなくなる一方で、転換後の性の人とまったく同じ生殖機能を持つようにはならない。そのような状況を自ら覚悟して手術を受けるのならともかく、聞こえない子に人工内耳手術をするかどうかを決定するのは、ほとんどの場合、聞こえる親である[10]。ろう者の側から見ると、こうした人工内耳は、聞こえない子を手話やろう者世界から隔て、音声言語社会への同化を強いるものなのである。アメリカの急進的なろう者たちは、それを民族絶滅に匹敵する行為とみなし、それを「ジェノサイド（根絶やし）」と非難する（Solomon 1994=1996: 172-3）。こうした発言は、医療を肯定的に見る社会では過激と思われることが多い。しかし、少なくともアメリカでは、このように少数民族との類似点を強調する姿勢によって、ろう者に対する社会の認知が広まってきたという事実は、確認しておくべきであろう。「ろう文化」という思想は、もともとはこうしたアメリカ的な価値観を内包したものであり、まさに、マイノリティ文化の承認が政治の手段として主張されるようになった、20世紀後半の時代の産物なのである。

今日では、手話を使うろう者を言語的文化的マイノリティと捉えるこのような「ろう文化」の見方は、多文化を称揚する風潮を追い風に、次第に根付きつつある。ＥＵでは、2003年4月に欧州評議会議員会議によって「欧州評議会参加国における手話言語の保護に関する勧告」が採択されるなど、手話言語の議論は福祉政策的方向よりも「ろう者マイノリティの言語的文化的アイデンティティの保護という言語政策的方向」で取り上げられるようになってきた（イ 2006: 22-9）。

日本でも、手話はろう者の言語であることが聴覚障害者団体によって主張されるようになってきている。また、ろう者、難聴者、中途失聴者では、コミュニケーション方法やニーズが違うことも、だんだんと理解されるようになってきた。それは、「ろう文化宣言」が出された直後、聞こえない人の間で激しいアイデンティティ闘争が起こったのと対照的である。「ろう文化宣言」は、手話独自の文法を持つろう的手話のみを「日本手話」と呼び、手話単語を日本語の文法で並べた表現や、日本語を話しながら手話単語を補足的につける表現が「手話」という名称を使うことを批判したため、中途失聴者や難聴者からの激しい反発を招いた。中途失聴者や難聴者は、日本の「手話」という言葉は、「聴覚障害者のさまざまな手指での表現」を含むと反論し、それらを手話と認めないことは、中途失聴者や難聴者から言葉を奪う行為だと主張した（木村・長谷川・上農 1996）。1995年当時の日本では、聞こえる／聞こえないといった身体による分類方法と、ろう的手話を言語として用いているかどうかという言語を基準とした分類方法が、混ざって認識されており、聞こえない人の間の言語やコミュニケーション方法や価値観の違いは、ろう者の側では強く意識されていても、中途失聴者や難聴者にはそれほど重視されていなかったのである。ましてや、聞こえない人とあまり接点を持つことがない一般の人々は、手を動かしていればそれを手話だと思い、聴覚障害者同士を比べることをほとんどしないままに「聞こえない人」というレッテルをつけていた。そのレッテルは、あくまでも聞こえる人との比較の中だけでつけられるものであり、社会からこうした扱いを受ける中途失聴者も難聴者も、当然のように「聞こえない人」としてのアイデンティティを持つようになっていた[11]。そのために、言語や文化を基準に「ろう文化」を論じることは、「聞こえない人」としてのアイデンティティを奪われるように感じたのである。

また、「ろう文化宣言」に対しては、当初から、アメリカのモデルをそのまま日本に持ち込むことが果たして可能なのか、という疑問も投げかけられた。多民族国家アメリカにおいては、一般の人も、言語や文化の多様性を意識している。芸術面だけでなく言語や生活のあり方までをも「文化」として捉える傾向も強く、その歴史上、「マイノリティ」という言葉が受け入れられやすい。一方、社会の土壌が違う日本では、まず「ろうは文化なのか」というレベルで戸惑う人は多かった。ろう者の中でも、「ろう者は言語的少数者である」といわれて抵抗を感じる人はいたようである（木村・米内山 1995: 380-1）。

しかし、「ろう文化宣言」から１０年たった今日、「ろう文化」という概念は少しずつ広まりを見せ、聞こえない人を取り巻く環境を変えてきている。「手話は言語である」という主張は、若い世代にろう者としてのアイデンティティを持たせる上で大きな役割を果たした。また、ろう学校でも手話の容認や導入が進められ[12]、その教育方針も、聞こえる人を理想とする形から、聞こえない大人をモデルにして行うものへと変わりつつある[13]。聞こえない若者が主体となって聞こえない子どもの教育を補うフリースクールも多く作られるようになった。聞こえる親の中にも、聞こえない子どもを日本手話で育てようとする親が見られるようになり、2003年5月には、日本各地のろう児とその親107人が、日本弁護士連合会に対して、人権救済申立を行った。これは、ろうの子どもが自分の100％わかる方法（日本手話）で教育が受けられないことによって、教育を受ける権利や平等権を侵害されているというものだった。こうした動きは、聞こえない人やそのまわりの人々だけでなく、より広い社会一般の人からも肯定的に受けとめられている。実際、2007年3月には、東京都が国に申請していた「日本手話と書記日本語によるバイリンガルろう教育特区」が、構造改革特別区域計画第１３回の認定を受けた[14]。このような中で、日本手話で授業を行う私立ろう学校設立の動きも本格化し、2008年4月には品川区に「明晴学園」が誕生した。

当初は「ろう文化宣言」を批判した年配の聞こえない人々も、以前ほどは明確に批判しなくなってきている。全日本ろうあ連盟を初めとする聴覚障害者団体は、すべての聞こえない人の生活向上を目指して、国や地方自治体と協力して障害者福祉を進め、その成果を挙げてきた。しかし、まさにその結果として、聞こえない人の受けていたかつてのような差別待遇が減少し、聞こえない人の生活が大幅に向上した今、今度はさらに、多様な聞こえない人のそれぞれの状況に合わせたより細かい対応が求められてきているのも、ごく自然な流れであると言えよう。聞こえない人のためのさまざまなサービスは、現在も障害者福祉を中心とした財源で行われているが、手話を言語と捉える「ろう文化」の考え方は、聞こえない人の中に手話を恒常的に使う言語集団がいることを提示するものであり、決して障害者福祉と両立しないものではない。それは、アメリカのアイデンティティをめぐる政治のような、「日本人」か「ろう者」か「障害者」かのどれか一つを選ばせるようなものではなく、国籍や使う言語や身体状況や社会からの扱われ方といったどの面を大きく取り上げるかの違いなのである。

障害学においても、ろうが身体の問題であると同時に言語の問題でもあることは、しっかりと認識されるようになってきた。「ろう文化宣言」が出た当時は、「ろうは障害というより文化である」とする姿勢が、障害者一般に対する差別をそのままにして、自分だけ抜け出ようとしていることにならないかという批判が起こったが（長瀬 1996）、今日の障害学では、障害者を「健常者」と対置させる分類法を越え、障害種別や障害の程度によって全く違った経験がもたらされていることにも意識が向けられるようになっている。手話言語を使う人々と音声言語を使う人々の認識枠組みの違いについても知られるようになってきており[15]、手話を使う人々の間では、障害者／健常者という分類方法よりも、ろう者／聴者という分類方法のほうがリアリティを持つということも、理解されるようになってきている。

こうした近年の状況をふまえて「ろう文化宣言」を評価するなら、やはり、それは、聞こえない人の言語的・文化的側面への関心を高めた点で大きな意義を持つものだったと言えるだろう。確かに、「ろう文化宣言」は、アメリカのアイデンティティ・ポリティクスに基づく主張の仕方を踏襲しており、それは、急進的・攻撃的な面を持っている。しかし、それまで社会であたりまえと思われてきた見方を問い直すためにあえて挑戦的な表現をとるのは、「ろう文化」の主張に限らず、日本のマイノリティの運動の中でしばしば行われてきたことである。障害者運動の文脈では、一部の脳性マヒ者が「青い芝の会」という組織の活動を通して、「母よ！殺すな」と訴えたことが、障害者と「家族の愛」の関係や、出生前診断の意味を問う大きな土台を作った（立岩 1998; 市野川・立岩 1998; 米津・大橋 1998）[16]。それは、今日の障害学に脈々と受け継がれている。女性解放運動においても、ウーマン・リブの過激な主張は、議論を巻き起こしながらも、少しずつ社会を変えてきた。こうした歴史的な視点に立てば、おそらくは「ろう文化宣言」も、聞こえない人を取り巻く世界において、注目を浴びる形で問題提起を行った重要な契機であったと考えられる。

最後に、「ろう文化」の概念と「コーダ」の関係についてふれたい。「コーダ」という言葉は、1983年にアメリカ人のミリー・ブラザー（Millie Brother）によって作られた（ブラザー 1996: 367）。聞こえない両親を持つブラザーは、自らもギャローデット大学で学び、自分と同じような立場にある人の言語状況を研究するために、15人のコーダにインタビューした。卒業してその人々がアメリカ各地に散った後も交流を続けたいと考えたブラザーは、ニュースレターを発行することにし、「Children Of Deaf Adults（聞こえない大人の子ども）」の頭文字をとって、それを「ＣＯＤＡ」と名づけた。「ＣＯＤＡ」には、音楽用語“Coda”の意味、すなわち、「楽曲のそれまでの進展によって決まる終結部（the concluding segment dependent upon the preceding musical development）」という意味も込められていた[17]。曲の「本章」[18]である聞こえない親が無くては成立しない聞こえる子どもたちの状況を、ブラザーは音楽用語“Coda”に重ねて表現したのである。

最初は個人的なつながりに過ぎなかったコーダ同士の交流は、やがて聞こえない親を持つ人々の組織、ＣＯＤＡに発展した。それは、聞こえる人の世界と聞こえない人の世界の間の矛盾を背負って生きるコーダたちが、体験を語り合うことにより、自分の生い立ちに誇りを持てるようにすることを目的とした組織であった。聞こえない人に対する理解は以前に比べて広まってきたとはいえ、コーダが経験する葛藤はまだまだ多い。音声社会が押し付けるスティグマを恐れて、親が聞こえないことを言わない、つまりコーダとしてカミングアウトしない人もいる[19]。親にも他の人にも言えないコーダの悩みは鬱積し、不安定な状態を引き起こしたり自己否定につながったりすることもある。そのような状況に対し、ＣＯＤＡは、同じ立場の人との語り合いを通して、コーダが自分を肯定できるように働きかけている。カウンセリングの言葉では、このような集団をピア・グループと呼ぶ。ピア（peer＝仲間）とは、「共通の属性を持つ者同士、そこにおいて「さまざまな心理的緊張から解放され、自由な自己表現を可能とし、また自分と同様の喜びや悩みを持つ他人を見いだすことによって、孤独感からも救われるような関係」を指している（ヴィンセント・風間・河口 1997: 201）。このように、「コーダ」という概念は、何よりもまず、自らの感情をそのまま語ることが許されるピアという関係から出てきていることは、注目したい点である。

日本では、「コーダ」という言葉は「ろう文化」概念に付随して紹介された。1995年には、「ろう文化」の考え方を日本に積極的に広めた団体「Ｄプロ」の主催によって、ミリー・ブラザーが招かれ、「コーダとは何か」を語っている。ブラザーの講演の後には「Codaのつどい」も開かれ、それがきっかけとなって、Ｊ－ＣＯＤＡという日本人コーダの集まりが作られた。しかし、「ろう文化」の主張の中で「コーダ」という言葉が紹介されるということは、日本手話が堪能なコーダのイメージばかりが広まるという状態をもたらし、それが逆に個々のコーダの体験から離れてしまうということもでてきた（小久保 2003）。Ｊ－ＣＯＤＡにしても、「ろう文化」を推進するろう者たちから「コーダ」という言葉と機会を与えられて成立したという感じが強く、運営したり参加したりするコーダたちにも、その目的や活動がいまいち不明確であったようである。「手話の勉強会」という名目で月に１度のペースで行われていた集まりも、参加するコーダみんなが手話通訳者をめざしているわけではないという状況では、継続的に参加するコーダが限られてしまっていた。そうした事情もあって、Ｊ－ＣＯＤＡの組織化をめぐっては、参加するコーダの間で意見の違いも見られ、Ｊ－ＣＯＤＡとしての活動は2000年頃にはあまり行なわれなくなった。しかし、2004年頃からは、再び若いコーダを中心にコーダ・メーリングリストが作られ、コーダの集まりも活性化するようになってきている。若いコーダのこうした動きは、コーダの国際的な交流の広まりとも関わっている。

コーダの国際的な交流は、この２０年間で発展し続けている。もともと、イギリスやオーストラリアのような英語圏では、英語を中心として活動を行っているアメリカのコーダ組織、ＣＯＤＡに早くから関わる人も多かった。こうした動きが下地となり、1987年には、フィンランドで行われた世界ろう者会議に合わせて初のＣＯＤＡ国際会議が開かれている。このときは１３ヶ国からのコーダが集まったというが、その後、ＣＯＤＡは年に１回の国際的な大会を開き、その参加者を増やしてきた。アメリカでは、それぞれの地域での定例会のほか、年齢がまだ幼いコーダとその聞こえない親に向けた「ＣＯＤＡ－ＫＩＤｓ」も作られ、キャンプや親子で楽しめるイベントなどが開かれている。こうしたＣＯＤＡの活動は、ろう者コミュニティにも受け入れられるようになってきており、2003年にカナダで開かれた第14回世界ろう者会議では、「コーダ」をテーマとする分科会が初めて設けられた[20]。立ち見が出るほどの人気を集めたこの分科会では、コーダとろう者が一緒になって行った研究の発表や、７ヶ国のコーダがそれぞれ自分の生い立ちなどを話すトークが繰り広げられた。

このようなコーダの国際会議に関心を持つ日本人コーダは多いが、日本人コーダにとっては事実上英語が障壁となっており、海外のコーダの情報は大量には日本に入ってきていない。しかし、最近では、コーダの国際大会に日本人コーダが参加することもわずかながら出てきており、そうした人々の体験が日本のコーダの活動に反映されている[21]。その一方で、海外のコーダが日本人コーダの集まりに参加するということも出てきている[22]。手話のうまい・下手といった言語面だけに注目するのではなく、聞こえない親と共に過ごしてきた時間や体験そのものを大切にするコーダ自身によるコーダの組織作りは、むしろこれから始まる様相を見せているのである。